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新卒の年収ランキングTOP3・平均年収|リクルート/メルカリ

新卒の年収ランキングTOP3・平均年収|リクルート/メルカリ

新卒の年収ってどれくらいの金額になるのでしょか。そんな新卒の年収に関心のある人に新卒の年収のことや既卒とは第二新卒とはどんな意味、また新卒とどのような違いが、また就職活動ではどちらが有利など新卒に関係する情報をお届けします。

初回公開日:2018年08月23日

更新日:2018年08月23日

記事に記載されている内容は2018年08月23日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。


新卒とは

新卒とはどんな意味があるのでしょうか。新卒とは大学・高校と看護・福祉・保育・教育などの医療系や美容師・ファッション・アパレルなどの美容系といった専門学校を今年度中に卒業する人のことで新規卒業者の略称で、時に就職シーズンなどは新卒採用といった言葉で使われます。

また新卒という言葉には、今年度中に卒業して企業へ就職した新卒採用者と新卒で採用された後、3年以内に退職した人を採用する時に第二新卒採用という表現で使われることもあります。

企業にとっては新卒で採用するより、年収の面からすれば少し高くなりますが、第二新卒で採用した方が即戦力となりやすく、第二新卒の市場規模は拡大しています。

既卒とは

また第二新卒と似たよう意味を持つ既卒とはどんな人のことでしょうか。既卒とは、大学・大学院・専修学校・短期大学などの高等教育を卒業したにも関わらず正社員としての採用がなく、採用を待っている、また希望している人のことを言います。

新卒採用よりも既卒での採用がなぜ不利

最近では高等教育課程を卒業した既卒者を新卒として採用する企業もあります。しかしながら、既卒で採用される人よりも新卒での採用が多いのが現実です。ではなぜ、既卒での採用が不利になるのでしょうか。

能力的に差がない

企業としては新卒者も既卒者も同じ高等教育課程を卒業していることから能力的には差がなく、採用するのであればフレッシュな人材の採用になってしまう傾向があります。

「同じような能力を持ちながら、就職できていないということは学力的な能力以外の面で何か問題があるのでは」といったイメージがあって既卒者よりも新卒者を採用するケースがほとんどです。

第二新卒を採用するメリット

では第二新卒を採用するメリットにはどんなことがあるのでしょうか。第二新卒を採用するメリットには、新卒と比較すると第二新卒は社会人としての経験があるので社会生活にすぐに対応することができ、即戦力としての期待が持てます。

一方で、新卒で採用すると社会生活でのマナー研修や会社の決まり事などの教育が必要となり、その分コストがかかり、第二新卒には年収は少し高くなりますが、研修や教育にかかる手間や費用を抑えることができるといったメリットがあります。

また新卒で採用すると卒業式などの儀式が終わったあとでの採用になりますが、第二新卒での採用の場合は、企業の都合で採用することができるのが大きなメリットです。

新卒の年収ランキングTOP3

新卒・第二新卒・既卒にはどんな定義があるのか分かっていただけましたか。ここからは新卒の年収ランキングTOP3について紹介します。

新卒の年収ランキング第3位:528万円

新卒の年収ランキング第3位は、福音館書店の年収528万円です。口コミ調べによるとこちらの福音館書店の新卒は月額給与が44.0万円でボーナスなどを加えると年収528万円になります。新卒の年収以外では新卒で採用されて2年ほどの20~24歳の月額給与が43万円で、ボーナスが170万円の年収にして680万円ほどになります。

また25~29歳は月額給与53万円で、ボーナスが210万円で年収850万円ほど、また働き盛りの30~34歳で月額給与が59万円で、ボーナスが230万円の年収940万円ほどといったデータがあります。さらに主任・係長・課長・部長の役職者の年収については係長クラスで年収が1330万円ほど、課長クラスの年収が1720万円ほど部長クラスの年収が1790万円ほどです。

新卒の年収ランキング第2位:550万円

新卒の年収ランキング第2位はドリームインキュベーターの年収550万円です。ドリームインキュベーターの年収を有価証券報告書の調べによると、20~24歳の年収が690万円~7200万円ほど、25~29歳の年収が793万円~843万円ほど、30~34歳の年収が866万円~966万円ほどといったデータがあります。

またドリームインキュベーターの主任・係長・課長・部長の役職者の年収は主任クラスで1094万円、係長クラスで1236万円、課長クラスで1633万円、部長クラスで1806万円ほどになります。

新卒の年収ランキング第1位:600万円

新卒の年収ランキング第1位は日本商業開発の年収は600万円です。日本商業開発の年収を有価証券報告書の調べによると、20~24歳は月額給与が50万円でボーナスが200万円の年収770万円~800万円、25~29歳は月額給与が42万円ほど、ボーナスが168万円で、年収622.円~6738万円ほど、30~34歳は月額給与48万円、ボーナスが193万円で年収672万円~772万円ほどです。

以上のデータから他企業にはあまり見られない25~29歳よりも若い世代の20~24歳の年収の方が高いといったデータになっています。日本商業開発の主任・係長・課長・部長の役職者の年収は主任クラスで874万円、係長クラスで987万円、課長クラス1,304万円、部長クラスで1442万円といったデータになっています。

都道府県別の新卒平均月額給与ランキング

ここでは都道府県別でみた新卒の月額給与ランキングについて説明します。去年の賃金構造基本統計調査結果によれば、約17万円の沖縄県が最下位で、ベスト10でみると第10位の京都以下、兵庫、大阪、愛知、神奈川が約20万円台で拮抗しており、ランキングTOP3は以下のようになっています。

都道府県別でみた新卒の月額給与ランキング第3位は、約21.4万円の東京、ランキング第2位は、約21.5万円の岐阜、ランキング第1位は、約21.9万円の千葉となり、ランキング第3位の東京とランキング第2位の岐阜、ランキング第1位の千葉との違いは新卒の女子の月額給与の違いによるものです。

都道府県別平均年収ランキング

ここでは都道府県別でみた年収ランキングについて説明します。去年の賃金構造基本統計調査結果によれば、約359万円の青森県が最下位で、第20位の福岡県以下宮城県、和歌山県、山梨県が約450万円台で拮抗しており、ベスト10でみると約483万円の滋賀県、約486万円の千葉県、約486万円の広島県、約488万円の茨城県、約491万円の三重県と続きます。

都道府県別平均年収ランキング第3位:神奈川

都道府県別新卒の平均年収のランキング第3位は、約531万円の神奈川県です。神奈川県の年収の内訳をみると平均の月額給与が約36万円でボーナスが平均で約96万円となっており、神奈川県の過去5年間の年収の推移をみると千円単位ではありますが確実に上昇していることが分かります。

都道府県別平均年収ランキング第2位:愛知県

都道府県別新卒の平均年収のランキング第2位は、約539万円の愛知県です。愛知県の年収の内訳をみると平均の月額給与が約35万円でボーナスが平均で約110万円となっています。愛知県の過去5年間の年収の推移をみると急激な増減はありませんが年度によって減っている年もあります。

都道府県別平均年収ランキング第1位:東京

都道府県別新卒の平均年収のランキング第1位は、約615万円の東京です。東京の年収の内訳をみると平均の月額給与が約40万円でボーナスが平均で約127万円となっています。東京の過去5年間の年収の推移をみると愛知県と同じように急激な増減はありませんが年度によって減っている年もあります。

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新卒の年収の平均

ここでは新卒の年収の平均について説明します。新卒の年収の平均は大学の新卒の月額給与が19万円から~20万円程度になり、新卒の平均年収は200万円~250万円ほどになります。新卒の平均年収には月額給与にはそれほど差はないものの、採用されたその年に2回のボーナスがあり、企業によりかなりの差があるので新卒の年収の額も変わってきます。

年収300万円の人の割合

年収300万円の人の割合は、民間給与実態統計調査結果のデータよりますと年収300万円を稼ぐ割合は男性が532万人ほど、女性が290万人ほどで合わせて822万人になっています。全体の年収の割合をみると約8%~9%です。

年収300万円を稼ぐ年齢層でみると一般的には30代が多くみられますが、完全能力主義で伸びている外資系の企業では20代後半でも年収300万円を稼ぐ人もいます。

年収300万円の手取りは

では年収300万円を稼ぐ人の手取りはいくら位の金額になるのでしょうか。年収300万円を稼ぐ人の手取りは、社会保険と住民税・所得税など税金を引いた金額になります。

年収300万円 の人の所得税約8万円、住民税が約16万円となり、社会保険も引かれることから年収としては約240から276万円になります。

年収400万円の人の割合

年収400万円の人の割合は、民間給与実態統計調査結果のデータによりますと年収400万円を稼ぐ割合は男性が約17.4%、女性が約9.0%で、全ての給与所得者の年収からみた400万円台は全体で約13.9%といったデータがあります。

年収400万円の手取りは

では年収400万円を稼ぐ人の手取りはいくら位の金額になるのでしょうか。年収400万円を稼ぐ人の手取りは、社会保険と住民税・所得税など税金を引いた金額になります。

年収400万円 の人の所得税約約14万円、住民税が約24万円となり、社会保険も引かれることから年収としては約319万円から357万円になります。

企業別新卒の年収

ここではリクルート・メルカリ・ヤフー・ソフトバンク・キーエンス・サイバーエージェント・楽天などの企業別新卒の年収について説明します。

リクルートの新卒の年収は

東京都千代田区丸の内に本社を構え、求人広告・人材派遣・人材紹介などの人材情報提供しているリクルートは、有価証券報告書の調べによりますと年収の平均は、926万円です。新卒で採用された人の初任給が28万ほどで、年収が約420万円~450万円になります。

メルカリの新卒の年収は

東京都港区六本に本社を構えて、本・CD・DVD・化粧品・衣類・電子機器などをインターネットで売りたい人買いたい人をつなげる売買を行うアプリケーションを提供していているメルカリの平均年収はヘルプデスクなど携わる業務によって開きがあり、 約340万円から700万円です。

メルカリの新卒は月額給与が約18.6万円で、ボーナスを抜いた年収は約220万円になります。

ヤフーの新卒の年収は

東京都千代田区に本社を構えて、ショッピング事業・アプリ事業・オークション事業・サイト内の広告・ブロードバンド関連の事業などさまざまな分野サービスを提供しています。

ソフトバンクグループの連結子会社ヤフーの新卒は大学卒の月額給与が約22万円、修士課程を卒業した新卒が約23万円、博士号を取得して卒業した新卒が約27万円となりボーナスを抜いた年収は約262万円から324万円とした金額です。

ソフトバンクの新卒の年収は

東京都港区に本社を構えて、SoftBankブランドの携帯電話サービスを提供しているソフトバンクの高専卒で採用された新卒の月額給与は約21万円です。

大卒で採用された新卒の月額給与が約22万円、修士課程で卒業した新卒の月額給与が約23万円、博士課程で卒業した新卒の月額給与が約24万円となりボーナスを抜いた年収は約250万円から約280万円となります。

キーエンスの新卒の年収は

大阪府大阪市東淀川区に本社を構えて、電圧計・オシロスコープ・スペクトラムアナライザなどの計測機器、情報機器・光学顕微鏡・電子顕微鏡などを提供しています。

キーエンスは3年ほど前は新卒の月額給与が約21万円でしたが現在は倍以上の約50万円でボーナスを抜いた年収でも約600万円の金額です。

サイバーエージェントの新卒の年収は

東京都渋谷区道玄坂に本社を構えて、広告営業代理業務・インターネット関連の企画営業・アメーバブログやコミュニティサービスのアメーバピグなどのメディア事業を提供しているサイバーエージェントの新卒の年収は優秀な人材を集めたくて高く設定されています。

サイバーエージェントの新卒は月額給与が約34万円で、ボーナスを抜いた年収が約408万円になり、キーエンスの約600万円には届きませんが業界でも有数クラスに入ります。またサイバーエージェンには能力に応じてボーナスが上がる業績連動賞与の制度を導入しています。

楽天の新卒の年収は

東京都世田谷区に本社を構えて、投資信託やFXなどのオンライン株式販売やクレジットカード、楽天市場というインターネットショッピングモール、トラベル事業、東北楽天ゴールデンイーグルスのプロスポーツ事業などを手掛けています。

そんな楽天の新卒のはビジネス総合職で月額給与が30万円程度となり、ボーナスを抜いた年収が約360万円程度です。しかしこの月額給与が30万円には残業手当が含まれているので実際の月額給与は約22.8万円になります。

新卒の年収理解しましょう!

既卒とは第二新卒とはいった新卒に関係する言葉の意味や定義に、就職でのメリット・デメリットについての説明と新卒の年収のランキングの紹介や、リクルート・メルカリ・ヤフー・ソフトバンク・サイバーエージェントなどの企業別新卒の年収などを紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。新卒の年収は都道府県によってかなりの違いがあることがわかりました。

また新卒採用よりも既卒での採用が不利な理由も理解できました。今回説明した内容や紹介したデータを参考にして就職活動にいかしてください。

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